● 導入される試験とは
2020年から新大学入試が始まりますが、それに伴って英語試験の形態が大きく変更されます。
中高一貫校に通う子どもを持つ親や、これから中高一貫校に受験させようと考えている保護者の中には新大学入試に不安を抱えている人が多いのではないでしょうか。
どのように教科が変わるのかを知った上で、対策をさせなければなりません。
これまでと異なる点は書く、読む、聞く、話すといった4技能を測るために民間資格が導入されることです。
民間資格は民間から募集されており、2017年12月に締め切られた時点で10種類24試験の応募があったそうです。
審査の結果、8種類6団体が参加要件を満たすと認められ合格になりました。
2018年3月26日には採用される民間資格の発表があり、条件付きで参加要件を満たしていると見なせると判断されたものが1種類1団体になりました。

● 実施する団体
新大学入試の対象となった試験の実施主体名はケンブリッジ大学英語検定機構、Educational Testing Service、一般財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会、株式会社ベネッセコーポレーション、公益財団法人日本英語検定協会、ブリティッシュ・カウンシルです。
それぞれが実施する検定も様々な種類があります。
条件付きでテストの対象になるものはIDP:IELTS Australiaが実施するInternational English Language Testing System(IELTS)です。
これは平成28年6月に開始され、平成30年6月まで行って運営実績が2年に達するとIELTSは対象として認められると判断されました。
2021年度入学者選抜から英語の成績として合否判定に用いられますが、日域によって受験できるものが限定されたり、受験料が異なるなど公平性の面で問題があるという指摘があります。
東大では民間資格を合否判定に使わないと発表していますが、積極的に活用していきたいと考えている大学も少なくありません。
子どもが希望する大学の情報をチェックして中高一貫校に通っている時から対策していきましょう。